韓国のオソマツぶりは、世界も知っている。恥をしらないとはある意味強いはずだが負ける韓国選手 [スポーツ]
国際サッカー連盟（ＦＩＦＡ）に届け出たＷ杯用の背番号とは違う番号で選手たちが出場！
なんとも、オソマツな国民なのだろうか？
韓国は不正のオンパレード国家だ！
サッカーのブラジルＷ杯を目前に、
日本の永遠のライバル韓国が、
日本時間１０日の国際親善試合でガーナに０―４で敗れた。
Ｗ杯対戦国の偵察陣をかく乱するためか、
国際サッカー連盟（ＦＩＦＡ）に届け出たＷ杯用の背番号とは違う番号で選手たちが出場した末の惨敗。
韓国代表チームは先月、
ソウルで行われたチュニジアとの「Ｗ杯出征式」でも
異なる背番号で試合に臨んでいる。
小手先の戦術で“恥の上塗り”を続ける韓国スポーツ界の暗部に専門家が切り込んだ。
日本の野球ファンにとって韓国といえば、
２００７年の北京五輪予選の日本戦でも偽装オーダーを提出して物議を醸したことが記憶に新しい。
なぜ注目される試合で、あえてアンフェアなことをするのか、日本人は理解に苦しむ。
ムック本「沈没国家・韓国、侵略国家・中国のヤバすぎる真実」
（オークラ出版）の企画に携わった文筆家の但馬オサム氏はこう語る。
「サッカーの韓国代表が背番号を変えてかく乱するなんて
『姑息を通り越して幼稚な戦法』と韓国内からも嘲笑されています。
セウォル号沈没事件以後、
韓国内は『自国は一流国家にまだ程遠い』と自虐モードが広がっています。
自画自賛が好きだった韓国が消沈しているのは、
通貨危機に直面し、
ＩＭＦ（国際通貨基金）の管理下に入った１９９７年以来。
だからこそ、（Ｗ杯で）勝って国民を鼓舞しようとセコい手段を使った。
韓国人サッカーファンのため息が聞こえてきそうです」
サッカーといえば、
２００６年に発売されたＦＩＦＡ創立１００周年記念ＤＶＤの特典映像に、
Ｗ杯１０大誤審が収録されている。
８、９位に、２００２年日韓大会準決勝の韓国対スペイン戦で、
スペイン側の２点がそれぞれノーゴールになったことがランクイン。
７位は同大会ベスト１６の韓国対イタリア戦で、
ＰＫ獲得と思われたイタリア代表ＭＦトッティがシミュレーションとみなされ退場した場面。
６位は同戦でイタリアのゴールがオフサイドでノーゴールになったこと。
１位は有名なマラドーナの「神の手」（８６年）だったが、
“ワースト１０”のうち４つが韓国絡みだ。
サッカー関係では先週こんなことも。
「ソウル市長選で落選した与党セヌリ党のエース、
鄭夢準元ＦＩＦＡ副会長が選挙演説で、
２００２年Ｗ杯日韓大会で審判を買収していたことを
ほのめかす発言をして大問題になっています。
審判買収はファンのレベルでは半ば周知のことですが、当事者から出た衝撃度は大きい。
鄭氏本人は『俺は審判を買収するほど力のある男に見られているようだ』と
自慢話で言ったようですが…」（但馬氏）
他にも韓国は、サッカー日本代表のユニホームのデザインを「旭日旗だ」と荒唐無稽な非難をしている。
０９年には野球のＷＢＣで、日本に勝った韓国がマウンドに国旗・太極旗を立てて問題になった。
８８年ソウル五輪ボクシング・ライトミドル級決勝で、
米国選手が韓国選手から２度のダウンを奪ったものの２―３で判定負けした試合では、
後の調査で５人中３人の審判が韓国側に買収されていたことが判明している。
「サッカーに限らず、あらゆるスポーツの国際大会で韓国の試合は疑惑のジャッジ、ラフプレー、判定を不服としたゴネといった後味の悪さが目立ちます。選手、サポーター、観客のマナーも韓国は最低です」（同）
ソチ五輪でも女子フィギュアスケートで、
銀メダルで２連覇を逃したキム・ヨナ（２３）への判定を不服とした大韓体育会が、
国際スケート連盟に異議を申し立てて却下された。
なぜ韓国が出場する試合は、こうも後味が悪くなることが多いのか。
「『韓国は国際大会に出場するほど国民が成熟していない』という
国際的な厳しい意見もあります。
原因を探ると、長い儒教支配と両班（韓国の貴族階級）支配による労働忌避が大きいのでは。
かつて、李朝末期の王・高宗が英国大使館主催のテニス試合を観戦したときのこと。
テニスを初めて見る高宗は、激しくラリーを展開する選手に驚いて大使に聞いた。
『あのようなこと、なぜ奴隷にやらせないのだ？』。
王様の目にはスポーツ＝体を動かすこと＝奴隷の仕事にしか映らなかった。
こんな土壌ではスポーツの健全性は育ちにくいのでは」（同）
韓国ではフェアプレーより、勝ち負けしか頭にないようだ。
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Ｊリーグ選手の平均引退年齢25歳では人生が終わる・・ [スポーツ]
サッカー選手たちの華やかな話題
サッカー選手たちの華やかな話題が続いている。
独1860ミュンヘンの大迫勇也がモデルの三輪麻未と、鹿島アントラーズの中田浩二は女優の長澤奈央と結婚。
さらに、浦和レッドダイヤモンズの槙野智章は、現在ブレイク中のタレントの水沢アリーとの交際が報じられている。
1993年発足時のブーム以降、人気低迷が続いたJリーグ。
2007年から08年にかけて、アジアチャンピオンズリーグを浦和レッズとガンバ大阪が制覇したことで、人気復調の兆しが見えたが、その後が続かず。
近年では、テレビ地上波でのJリーグ試合中継が減り、テレビに取り上げられたかと思えば、元Jリーガーの不祥事だったりする。
華やかなイメージとは程遠くなってしまったが、実際には徐々に人気は復調しているのだ。
例えば金銭面。実は、J1リーグの選手たちのほとんどが2500万円近い年俸をもらっている。
フォルラン、闘莉王、中村俊輔など有名な選手たちは1億円以上だし、Jリーグファン以外の知名度は決して高くない中村憲剛も、1億円を超えているといわれている。
選手の代理人の方々の話を聞いてみても、Jリーグの景気の良さに驚く。
サンフレッチェ広島F.Cのミキッチが、スポーツ誌「Number」（文藝春秋）の取材に「運営や給料面で問題のある海外のチームに、なぜ移籍するのかわからない。
Jリーグより下のクラブに移籍する必要はあるのか」と答えていたのは大言ではない。
しかし、それは、“一部”のクラブだけの話でもある。
最低賃金保証はない
現在、JリーグはJ1とJ2合わせて40チーム。
J3も含めると51チームになるが、前述した平均2500万円の年俸を支払えているチームは、この中で13チーム程度である。
その他のチームが加わると、J1でも平均年俸は半減する。
「J2、さらにJ1下位も悲惨だ」と大学サッカー関係者は教えてくれる。
「『Jリーグには最低賃金保証制度がある』なんていわれていますが、それはシステムをよく理解していない人たちの発言です。
新卒入団後に所定の出場時間をクリアしていない選手を対象とする『プロC契約』の上限は480万円ですが、下限はありません。
つまり、年俸200万円のJリーガーが存在しても違反ではないのです」
この「プロC契約」が適用されるのが、大卒生たちである。
クラブが大卒選手を獲得してくる大抵の理由が、“お試し”やけが人が出た時の要員である。
そのため、Jリーガーになっても、『プロC契約』以上の契約を勝ち取るのに必要な900分の出場時間（J2の場合）を超えることができない。
もちろん、加入してから4年がたてば、クラブの運営側は「プロC契約」以上の条件で選手と契約しなければならないため、その前に戦力外通告をする。
そういった悪しき風潮があり、Jリーガーの平均引退年齢は25歳前後になる。
そんな現状を変えるべく、大学サッカー指導者たちは自ら対策を考えている。
「日本サッカー協会（JFA）によって編成される20歳以下の日本代表チーム、U-20に選ばれるような即戦力ならば別ですが、基本的には高校を卒業した後は、大学に進学させる流れができていますね。
大学に入ってから、この先、サッカーで生きていくのかを決めればいいし、特別指定選手（大学に所属しながらJリーグの試合に出場できる制度）で経験も積める。
体育大学であれば、Jリーガー引退後も役に立つ教員の資格をとれる。
私たちは、選手たちに対し、大学卒業後の進路として必ずしもJリーガーを勧めません。
その代わり、日本最高峰のアマチュアサッカーリーグ、JFLという道も提案します。
JFLのチームに入ったほうが、Jリーガーになるより収入面で恵まれることも多く、保証もある。
もちろん、好条件を提案されればJリーグを勧めますが、現実はそうではない。
Jリーグが声をかけてくる選手なら、JFLのチームに話をすれば、JFLも条件を提示してくれる。
両方の条件を見せて、将来的な話を選手にします。
けれど、選手たちは、過酷な契約条件でも、やはりJリーガーを目指しますね」
選手たちのサッカーへの思いが、皮肉なことにも過酷な労働環境を助長してしまっている。
「J3が最たる例だ」とサッカー関係者たちは口を揃える。
ちなみにJリーグには、無報酬のアマチュア契約も存在する。
これは11年に、水戸ホーリーホックが鈴木隆行と結んだことで話題になったが、同クラブの懐事情を知っている鈴木が、自ら申し出た契約である。
元日本代表選手は、現役続行を希望していたが、
「あるJ2クラブから提示された金額が月で10万円程度だった。それを見て『これが俺の価値か。潮時だな』と引退を決めました」と語ってくれた。
Jリーガーには夢がある。その半面、それ以上に過酷な現実がある。
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ゴルフのアコーディアの不正疑惑は元社長（竹生道巨） [スポーツ]
ゴルフ経営も厳しいようだね。
ゴルフ人口が減り続けているとのことで、急速に市場が収縮、高齢化で減少が加速しているらしい。
生き残りにポイントが集中し、売却・処分・・淘汰時代に入った。
ゴルフ場運営最大手のアコーディア・ゴルフ（以下、アコーディア）は3月28日、「保有ゴルフ場の70％近い90コースをファンドに売却し、そのファンドから売却後のゴルフ場運営を受託する」と発表、ゴルフ業界で大きな話題になっている。それもそのはず、同社はトップの資金流用疑惑に端を発した委任状争奪戦、敵対的TOB（株式公開買い付け）、旧村上ファンドこと旧M＆Aコンサルティングの流れをくむレノ・グループの介入など、経営権をめぐる派手な泥仕合で業界を騒がせていたからだ。
発表文は本文と補足資料を合わせて60ページに及ぶ長いものだが、ポイントは同社が新しく打ち出した事業スキームにある。概要は次の通りだ。
保有ゴルフ場133コースのうち90コースを、同社が別途設立するSPC（特定目的会社）に売却し、SPCはこれをファンドの「ビジネス・トラスト」に売却する。同社はその売却代金をSPCから受領する一方、SPCから売却ゴルフ場の運営を受託する。8月上旬をめどに、1117億円以上でゴルフ場90コースの売却を開始する。並行して、同社は当スキームのパートナーになる大和証券グループから、新株予約権付きローンにより200億円を借り入れる。それらの売却代金と借入金を、ビジネス・トラストの25％超出資、900億円前後の銀行借入金返済、自社株式TOB（株式公開買い付け）などに充てる。
事業スキームの仕組みは複雑だが、同社は「肥大化した資産を切り離し、運営に特化した新しいビジネスモデルを導入するのが目的。同時に資産を圧縮することにより、株主価値の向上を図る」と説明している。
しかし業界内では「あの泥仕合で高収益保持を約束づけられた同社の苦肉の策」との見方が多い。
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●経営権めぐる混乱
今回のスキーム策定に至る経緯を振り返ると、その発端はある告発だった。
12年4月17日、アコーディア専務（当時）の秋本一郎氏は都内で記者会見し、同社社長（当時、その後辞任）の竹生道巨氏が「数千万円の会社資金を私的に流用したとの通報を『ある取引先』から受けた」と、トップの疑惑を訴えた。その9日後、秋本氏と同社株主のオリンピアを筆頭とする8株主が、「6月の定時株主総会で秋本氏ら8名を取締役に選任する株主提案をした」と発表、暗に竹生社長の辞任を要求した。
オリンピアはパチンコ機大手メーカー・平和の子会社で、平和はゴルフ場運営業界2位のPGMホールディングス（以下、PGM）の親会社でもあり、オリンピアが仕掛けた株主提案はPGMの意を戴した策謀だったことがのちに明らかになる。
すると翌日、アコーディアは「ある取引先」とはオリンピアだったことと、かねてよりPGMから買収を打診されていたことを明らかにし、記者会見で「オリンピアの提案はPGMによる買収工作の一環」との見解を示した。PGMの神田有宏社長はアコーディアの元役員で、ライバルのPGM社長に就任後はアコーディアの買収工作に専念しているといわれていた。
ここからPGMの敵対的TOBの前哨戦となる、アコーディアとオリンピアの壮絶な株主総会委任状争奪戦が始まった。その結果、株主総会でオリンピア提案の役員候補は全員否認され、アコーディア提案の役員候補が全員役員に選任された。これで一件落着とアコーディアが喜んだのも束の間。事態は敵対的TOBへ向かった。
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●事前通告のない敵対的TOB宣言
それは5カ月後の11月15日のこと。PGMが突如、アコーディアに対するTOB実施を発表した。TOB期間は11月16日から翌年1月17日まで。同社はこの期間中にアコーディア株を上限50.1％、下限20.0％で取得し、TOB完了後はアコーディアとの経営統合を目指すとした。買い付け価格は1株当たり8万1000円で、発表同日のアコーディア株終値5万3200円に52.3％を上乗せしたプレミア価格だった。
まさに、事前通告のない敵対的TOB宣言だったが、このTOBに介入してきたのが、前出のレノ・グループだった。TOB終盤の13年1月7日、関東財務局長に提出された「大量保有報告書」（以下、報告書）によると、1月4日時点でのレノのアコーディア株保有割合は13.75％と、いつの間にかレノがPGMより先に筆頭株主になっていたのである。
水面下でターゲットの株を買い占め、筆頭株主になったところでターゲットに要求を突きつけ、買い占め株の買い取りを迫るのが旧村上ファンドの常套手段。今回もTOB実施と同時に水面下でアコーディア株を買い集め、株主還元の強化を要求するなど、往年の旧村上ファンドを彷彿とさせる行動を見せている。
アコーディアの株価はTOB実施直後7万円台半ばまで下げ、その後は横ばいで推移していた。ところが12月下旬から急に騰勢を強め、東証の13年大納会では終値ベースで8万400円につけ、TOB価格との差を縮めたが、これは「レノの猛烈な買い占めが原因」（証券アナリスト）と推測された。報告書により、レノが取得したアコーディア株13.75％のうち、12月25日から1月4日の5営業日だけで8.78％を取得していたことが明らかになったからだ。
レノの買い占めが明らかになった翌日の1月8日、アコーディアの株価は一時8万2800円とTOB価格を大きく上回った（同日の終値は8万0800円）。1月15日になると、報告書で1月11日までにレノは18.12％まで買い占めていたことが判明。1月4日以降の1週間で保有割合を4.37ポイントも積み上げていたのだ。そして保有割合18％超えが確実になった1月13日、レノはアコーディア宛に「TOB完了時点でPGMとの経営統合交渉を開始すること、PBR（株価純資産倍率）1倍を保てるまでの自社株取得を行うこと」を骨子とする要求書を送り、レノが指定した回答期限前日の1月16日に、2点とも「基本的に了承」の回答を引き出している。
しかしレノの介入が、TOBを不成立に導いた。TOB最終日の1月17日正午過ぎ、「アコーディアが自己株取得強化の原資として、10コースを150億円程度で売却検討」との情報が市場に流れ、アコーディアの株価が一時8万4000円まで跳ね上がった。その結果、PGMのアコーディア株取得割合は17.0％で終わってしまった。目標としたTOB下限の取得割合20.0％をも大きく下回る大敗により、PGMの経営統合の野望が潰れた。
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●斜陽業界での生き残りをかけたスキームか
アコーディアが打ち出したスキームはこうした泥仕合の産物であり、同時に「斜陽業界での生き残りをかけたスキーム」（証券アナリスト）であるともいえる。
ゴルフ業界を取り巻く環境は厳しい。日本生産性本部の調査によると、ゴルフ人口（ゴルフ場利用者の延べ人数）は1992年の1480万人をピークに減り続け、12年は790万人とピーク時のほぼ半分になっている。急速な市場縮小に加え、近年は「ゴルフ人口の高齢化」にも悩まされている。
例えば、12年のゴルフ人口の年代構成を見ると、50代以上が全体の約60％を占めている。そのうち60代が最多の約23％、70代が約19％、50代が約18％になっている。業界では「70代になるとプレー回数が激減する」といわれているが、ゴルフ人口中核の団塊の世代が70代に近づいており、業界では「減少加速」に頭を抱えている。
その一方で、ゴルフ場の数が増えている。日本ゴルフ場事業協会の調査によると、12年度現在の全国ゴルフ場数は2405コース。ピーク時（02年度）の2460コースより減っているものの、ゴルフ人口ピーク時の92年度の2028コースと比べると18.6％も増えている。業界関係者は「減る一方のプレー客を、乱立したゴルフ場が奪い合っている。ゴルフ場数は明らかに過剰。これから本格的なゴルフ場淘汰が始まる」と予想する。
このためか、株式市場では「アコーディアが打ち出したスキームは、淘汰時代に向けた生き残り策」との見方が強いが、このスキームで同社の業績はどう変わるのだろうか。
同社の14年3月期業績見通しは次の通りだ。営業収益（売上高）は前期比3.6％増の942億円、営業利益は同12.8％増の150億円、最終利益は同4.6％増の63億円。次に営業収益内訳を見ると、ゴルフ場運営収益が615億円の見通しで、収益全体の65.3％を占めている。一方、スキームにより、保有ゴルフ場133コースの67.7％に当たる90コースを売却した場合、90コース分のゴルフ場運営収益はSPCの売上になり、アコーディアはSPCからの運営受託収益しか得られなくなる。
すると、単純計算で90コース売却後のゴルフ場運営収益は199億円に激減し、全体の営業収益は526億円に減少する見通しになる。つまり、942億円を見込んでいた年商が一挙に44％も減ってしまうのだ。そうなると当然、営業利益や最終利益のマイナス影響も予想される。
これは仮定の話だが、スキーム打ち出し後の15年3月期業績は、これに似た結果が予想される。「その状況でTOB攻防中に公約した高配当を守れるか」と心配する市場関係者もいる。
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●現状で選択できる最善のスキーム？
しかし、アコーディア関係者は「ゴルフ場運営収益が減る代わりに、人件費などの営業経費も減少する。したがって、SPCからの運営受託収益は、ゴルフ場運営収益より額が少なくても営業利益率はかえって高くなる。
しかも経常利益段階で、25％超の出資を予定しているファンドからの分配金も入ってくるので、最終利益率も高くなる」と懸念を払拭する。
そして「当社の試算では、投資効率を示すROE（自己資本利益率）は13年3月期実績の6.6％から約10％へ大幅に改善する見通し」と強調する。
同社のもくろみでは「TOB攻防戦で株主に約束した高収益を保持するため、現状で選択できる最善のスキーム」ということらしい。
そうなると、最後にどうしても気になるのが「レノのその後」だ。
市場関係者によると、TOB終了後のレノは鳴りを潜めたまま。しかし、水面下では依然アコーディア株の買い占めを続け、関東財務局提出変更報告書（13年12月4日）によれば現在は保有割合が23.97％に達している。このため「TOB介入の目的についてさまざまな憶測が市場で流れているが、当事者が沈黙し続けているので真偽は不明」（市場関係者）という状況だ。
だが、別の市場関係者は「今は買い占めた株の売り抜け時を探っている最中。高値で株を買い取らせるため、6月下旬の株主総会で無理難題を仕掛けてくる可能性が高い」と推察する。
ゴルフ場業界関係者は自社の生き残り策を探る上でも、スキームの成り行きと6月の株主総会から目を離せない様子だ。
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